| 会社名 | マークテック株式会社 |
|---|---|
| 住所 | 東京都大田区大森西四丁目17番35号 |
| TEL | 03-3765-1712 |
マークテック株式会社は1955年の創業以来、品質保証を通して社会に安全と安心を提供するという企業理念を掲げ、非破壊検査・印字・マーキングの分野で独自のポジションを確立してきました。本記事では、マークテックの特徴や強み、事業領域の広さについて詳しくご紹介いたします。
非破壊検査分野における圧倒的な製品ラインナップ
マークテックの事業の根幹をなすのが、非破壊検査向け製品の開発・製造・販売です。非破壊検査とは、製品や材料を破壊せずに内部・表面の欠陥を検出する技術であり、航空・自動車・インフラなど安全性が強く求められる場面で広く活用されています。マークテックは非破壊検査分野において、薬剤から装置まで一貫したソリューションを提供できる点が大きな強みとなっています。
表面欠陥を可視化する浸透探傷・磁粉探傷の製品群
マークテックは、染色浸透探傷試験(PT)向けのスーパーチェック、エコチェック蛍光浸透探傷試験向けのスーパーグロー、エコグローなど、用途に応じた豊富な薬剤シリーズを取り揃えています。また磁粉探傷試験(MT)向けにもスーパーマグナ、エコマグナといったラインナップが用意されており、環境負荷の低減を意識したエコシリーズが充実しているのも特筆すべき点です。航空宇宙業界にも対応したAMS適合製品の展開
マークテックは一般産業向けにとどまらず、航空機業界向けの蛍光浸透探傷試験製品も手がけています。AMS(航空宇宙材料規格)に適合したスーパーグロー(AMS適合品)は、極めて厳しい品質基準が求められる航空部品の検査現場においても採用されています。特定の業界に特化した対応力がある点も、マークテックならではの強みといえるでしょう。
超音波・放射線・渦電流など内部欠陥検査への対応力
表面欠陥の検出にとどまらず、超音波探傷試験(UT)や放射線透過試験(RT)、渦電流探傷試験(ET)といった内部欠陥の検査分野にも製品・機器を取り揃えています。製品の種類や検査目的に応じた最適な手法を一社で提案できる体制が整っており、顧客にとって非常に利便性の高いワンストップ対応が可能となっています。製造現場のトレーサビリティ強化を支える
マークテックのもうひとつの主要事業が、印字・マーキング装置の開発・製造・販売です。製品の識別やシリアル番号の印字、合否マーキングなど、ものづくり現場における情報管理の精度向上に直結するソリューションを幅広く展開しています。近年、製造業においてトレーサビリティへの関心が高まるなか、マークテックの事業領域への注目度は増しています。
ペイントジェットプリンターによる高精度な印字技術
代表的な製品であるペイントジェットプリンター PJ-1Bは、ペイントをドット状に吐出して文字や記号を印字する方式を採用しています。標準タイプとして広く使われているほか、鋼管・鋼板・コイルなど素材の形状に応じた特注タイプも対応しており、製造現場の多様なニーズに柔軟に応えられる設計となっています。高解像度印字装置のラインナップも用意されており、より精細な印字が求められる場面にも対応しています。
刻印機・マーキング装置による永続的な識別手段の提供
スタイラスを使って対象物の表面に直接打刻する刻印機は、塗料が剥がれたり消えたりする可能性のある環境においても、半永久的な識別を実現します。また、指令信号を受けて所定の位置にペイントでマークを行うマーキング装置は、ライン上での自動マーキングに最適であり、検査合否の自動識別システムとの連携にも活用されています。
顧客の課題解決への対応力
マークテックは製品販売にとどまらず、受託検査サービスおよび受託生産サービスという形で、顧客企業の課題に直接向き合うサービスも展開しています。製品を売って終わりではなく、技術力とノウハウを通じて継続的にサポートする姿勢が、信頼性をより一層高めている理由のひとつです。X線CT装置を活用した高精度な受託検査サービス
受託検査サービスでは、X線CT装置を用いた内部欠陥の解析や肉厚測定、充填率評価、座標測定といった幅広いメニューが提供されています。3D設計データと実測データの比較やSTLデータへのアウトプットにも対応しており、製品開発の初期段階から量産管理にいたるまで、さまざまな用途で活用できます。検査設備を自社でもたない中小企業にとっても、コスト効率よく高精度な検査を依頼できる点が高く評価されています。
化学品・薬剤の受託生産で多様な製造ニーズに対応
受託生産サービスでは、危険物や毒劇物を含む化学品の製造も手がけており、複雑な法的要件が絡む製品の生産実績をもっています。開発・改良提案から委託在庫の管理、さらには中国・タイでの現地生産への対応まで、サプライチェーン全体を視野に入れた支援体制が整っています。原材料の共同購買によるコスト削減の提案も行われており、パートナーとしての深い関与が可能です。